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ファンダメンタル的な情報指標も相場が動く要因になることが多いです。ココでは相場に影響がある主な指標などを見ていきます。 経済指標など公的な統計発表公的な統計数値の中でも相場にかかわりやすいといわれているのが、「雇用に関するもの」「経済活動に関するもの」「インフレ動向」「財政収支・貿易収支」「センチメント」です。 雇用に関するものアメリカでは完全雇用が目指されているので、当局による経済運営や金融政策が雇用統計に左右されざるを得ません。これにともない当然、金利などの金融にも影響が出てきます。 アメリカが為替相場で大事なのはいうまでもありませんので、アメリカの雇用統計には十分注意しておく必要があるでしょう。 アメリカの雇用統計で、雇用者数の増加や失業率の低下が発表されれば、ドル買いに進むと予想されます。 経済活動に関するものとくにＧＤＰや鉱工業生産・機械受注などが大事といわれています。 ＧＤＰの増加があれば、成長していると見られ、通貨の買いが入ることが予想されます。 インフレ動向インフレ動向ではＰＰＩやＣＰＩが重要といわれています。 インフレ指数で最初に影響するのは債権をはじめとする金融商品といわれています。 普通金利の上昇には、債券市場は価格の下落で対応しますが、大きな数字の割には債権が下落しない場合などには、注意を払っておく必要があるでしょう。 財政収支・貿易収支貿易収支が黒字ならば、その国は調子がよいと思われますので、買いが入りやすいです。逆に赤字の場合には売りが入る可能性が高いです。 財政収支についても同様ですが、あまりにも財政収支が赤字の場合には国自体の信用力がなくなり、国債価格の暴落、ひいては通貨価値の暴落ということにつながることもありますので注意が必要です。 センチメント調査センチメント調査とは、企業や消費者が現状の景気やその先行きをどのように見ているかというものをアンケート調査し 指数化したものです。 センチメントが上昇すれば株式市場がにぎわい、国の通貨高になりやすいです。 ただ、株式相場が上がり続けている場合、必然的に消費マインドも上向きになるのでそういった場合には割り引いて考えることが大事です。 金融政策について当局による金融政策は政策金利の変更や市場への資金供給量の変更によって行われます。 金融政策に関する会合は各国で行われていますが、やはり大事なのはアメリカで行われるＦＯＭＣです。 特に、ＦＯＭＣ語に発表される声明により、当局による今後の経済動向への考えが見て取れるということで、それらも重要視されます。 ＦＯＭＣによってドル金利の引き上げが決定した場合などはドル買いされる傾向にあります。 ＦＯＭＣとその後の声明文にはとくに注意を払っておきましょう。 政治・軍事ニュース政治や軍事が相場に大きな影響を及ぼすのはもちろんですが、それらがどのように影響するかというのは、難しいものがあります。 基本的には、大衆層がどのような心境になるかを予測し、それを読む形で相場を予測すると良いでしょう。 【FX会社比較解説】
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